たき火通信 其の百三十四

世界的に木材価格が急騰（きゅうとう）して、材木が品薄状態にあります。長く輸入に頼ってきた日本では木材価格が値上がりし、建築・合板などの業界は大変な苦境に立たされています。かつて世界中を混乱に陥（おとしい）れたオイルショックになぞらえて「ウッドショック」と呼ばれています。
ウッドショックの原因は、アメリカの高い住宅着工率と、中国の爆買いが主要因と言われています。さらにその背景にはコロナが伏在（ふくざい）しているようです。アメリカではコロナによって在宅ワークが進み、大都市から郊外に住居を移して生活するスタイルが増えつつあります。ロシアでは木材の輸出を禁止し、2次・3次加工品として付加価値をつけた輸出に方針が変わると言われています。さらにはコンテナを買い占めるお隣の大国があったりと、様々な要因が重なってウッドショックが広がってきました。
昭和39年（1964年）、日本では「木材輸入の自由化」が始まり、以来輸入木材の占める割合は増え続け、2002年には81．2％を超えるまでになりました。つまり日本の木材自給率が18．8％にまで下がってしまったのです。現在の自給率は35％ほどに改善されていますが、国土の70％以上が森林の日本としては、自国の木材が有益に使われていない、何とも歯がゆい状態が続いているわけです。
ではウッドショックによって国産材に回帰するチャンスが訪れたのかというと、その実態はそう簡単なものではありません。新建材の登場や木材輸入の自由化が始まって以来、日本の林業は衰退（すいたい）の一途をたどりました。林業従事者は減り、製材所や乾燥施設はいつの間にか廃業に追い込まれ、気が付けばかつての主要産業はまるで小さなマーケットになっていました。この小さくなった産業をいきなり大きな産業に育て上げることは無理です。まず林業のパラダイム（枠組み）を再構築し、国内産業を活用する環境を整え、植林から育樹・間伐・伐採・搬出などの仕組みづくり、人材育成、路網（ろもう）整備、製材所や乾燥施設の整備、地域産材を当たり前に利用する社会構造の創出が鍵となってきます。